最近聞いた保険のこと、行動する前に絶対に読んで下さい。

それなりの家計

よくCMで、保険の見直しの話が出ていて、そろそろやらなきゃと思いますよね。

一方で、ネットや動画でお金の記事を検索する方は、高額療養費制度があるから、生命保険入る必要はないという話も聞いたことありませんか?

どちらの話を聞いた上でも、新規契約、解約する前に必ずやるべきことがあるので、ご紹介します。これを読んだ上で決断してください。

私はこれまで数多くの保険を契約、そして解約してきました。沢山の手数料を払ってきました。保険で失敗した数が一番多いFPとして、反面教師にしてもらえればと思います。

【知ってる方は飛ばして】まずは保険の種類

生命保険と損害保険の2種類があります。
今回は、主に生命保険の話になります。
生命保険には、保険と貯蓄(という名の投資含む)を兼ね備えたものもありますが、個人的には、保険は保険、貯蓄は貯蓄、投資は投資として、別々に考えるべきだと思います。保険以外は、手数料がなるべくかからない形で、定期預金なり、投資信託なり、国債を買うなり、してみる方が良いと思います。掛け合わせると、結局中途半端な結果しか残らないですから。

【知ってる方は飛ばして】健康保険の高額療養費と自分の標準報酬月額

生命保険を検討するにあたり、自分がどのくらい医療費がかかるか考える必要があります。まず知っておきたいのは、高額療養費です。こちらにリンクを張りました。
内容を覚える必要はありません。まずは、区分が分けられているんだなという認識を持ってください。
前提として、厚生労働省が認可している医療=保険証を使った場合の医療費は、7割を健康保険組合が支払います。3割は自己負担です。
入院等で自己負担が多くなってしまう場合のために、自己負担限度額が設定されています。
自己負担限度額を超えている部分は、健康保険組合から返還されます。これが高額療養費です。
返還には基本的に申請が必要ですが、病院の精算時の支払いを自己負担限度額までにする限度額適用認定証というものがあります。こちらは事前に申請を行い、健康保険組合に発行していただくものです。
具体的に自己負担額がいくらになるかというと、わかりません。医療の内容によって総医療費が異なるからです。

つまり必要なのは、自分の自己負担限度額の区分はどれなのか知っておくということです。

そのためには、自分の標準報酬月額を知る必要があります。
会社の担当から通知をもらっていると思いますので、見直すか、見つからないようであれば、会社の事務担当に教えてもらうようにしてください。直接、健康保険組合や年金機構に聞くこともできるかもしれませんが、個人情報保護の関係上断られる可能性もありますので、ご注意ください。

自分の標準報酬月額がわかれば、もう一度こちらを見てください。自分の区分の計算式が出ていると思いますので、総医療費が50万、100万と試算してみてください。

【知ってる方は飛ばして】健康保険組合独自の付加金

一部負担還元金とか一部負担払戻金などという制度があります。高額療養費に上乗せする制度です。
これがある組合に所属している場合、一か月あたりの医療費はもっと下がります。
ただし入っている組合によって異なりますので、詳細な内容は、保険証を見て入っている健康保険組合の名前を確認し、HPで検索する、または電話して聞いてみてください。

※全国健康保険協会ではこの制度はありません。

【知ってる方は飛ばして】保険適用外の差額ベット代などは高額療養費の対象外

保険適用外の代表として、差額ベット代はご存じでしょうか。リンクを張ります。本来患者が希望した場合に掛かるものなので、同意しなければかかりません。冷静さを保って、病院の話を聞いてみてください。
あくまで、保険適用されるものは、高額療養費制度の対象である、ということを忘れないでください。

【確認】高額療養費は治療に対する支払い

現代において、急に病気で死ぬことは少なくなっています。もともと持病があったり、健診で異常結果を放置していなければ、ある日突然死ぬことはほとんどないでしょう。治療費は、高額療養費や付加金により減少します。今までの話からすると生命保険って必要ないかもしれないと思うかもしれません。

自分が亡くなった時の遺族のために保険に加入するという点は抜けていませんか?

死亡した場合は、健康保険からは、埋葬料・葬祭料などという名前で5万円の一時金のみです。(条件に当てはまれば、遺族へ日本年金機構からの遺族年金が支給されます)

では、突然死ぬ場合ってどんな場合でしょうか。一番考えられるのは、交通事故です。交通事故にあうと1%ぐらいの確率で死にます。

皆さん知ってますか。任意保険の加入率は約90%です。リンクを張ります。単純計算、交通事故にあった場合、10%の確率で任意保険に入っていない人との事故です。

この場合、自賠責の範囲でしか確実に保証されません。治療の場合は最大120万まで、死亡の場合は最大3000万円までで、超えている部分は、加害者へ直接請求することになります。ただし、無い袖は振れません。つまり相手が払う能力が無かった場合、自賠責の範囲まででしか保証されません。

他に突然死ぬ場合といえば、発見が遅れた時の脳卒中などの病気が考えられます。

【知ってる方は飛ばして】団体信用生命保険(団信)

住宅ローンを組んでいる方が入る保険で、亡くなった場合、住宅ローンがなくなるというもの。特約によって、特定の疾病になった際に住宅ローンがなくなるものもあります。詳しくはこちら。ローンがなくなり、家が残るので、将来の住居費は、ほとんどなくなります。

【確認】会社の福利厚生は確認したか

会社によっては、福利厚生として、保険に加入しているところもありますので、確認してみてはいかがでしょうか。

結果、私はこう考えて、こうしました。

知人の健康保険組合職員から聞いた話だと、任意保険未加入の人に立替分を請求する際に払えないから1万円とか2万円ずつ分割で払う能力しかないのがほとんどだとの事です。ほとんど無い袖を振っているようです。

データがないので憶測ですが、未加入の人ほど支払う能力が低いかもしれません。

ならば、こういう時の保証もある安い掛け捨ての保険に入ろうかなと思い、月々2,3千円の掛捨ての保険に入っています。もともとは月々1万円くらい払っていました。

ちなみに私は、妻子がいる、住宅ローンを組んでいて、団信に加入していることも判断の材料になっています。

また、健康診断やがん検診を受け、結果をよく見るようにし、自分の健康に向き合っています。

私がおすすめしたい具体的な保険については、保険代理店としての資格がない為、控えさせてもらいます。

結びに

いかがでしたでしょうか。難しく感じた人もいれば、知っていることばかりだった方もいるかもしれません。
まずは自分の標準報酬月額の投球を調べないと!とか、もっと保険料安くてもいいかも、と思った人もいれば、全部解約しようと思ってたけど見直すことにしようかな、と思った方もいるでしょう。
交通事故の1%を高い確率だと考える人もいれば、交通事故にあう確率×死ぬ確率(1%)×未加入率(10%)だからほとんどないと考える人もいます。

様々な情報を仕入れた上で、どうするか決めるのは自分です。

保険を相談する相手を間違えると、ヒツジの皮をかぶったオオカミに手数料を巻き上げられるかもしれません。
生命保険は必要ないと言っている人は、高額療養費の事実を伝えているだけで、万一の時に、その人は保証はしてくれません。
あなた自身が、考えることが本当に大切です。

行動する前の手助けに、少しでもなっていれば幸いです。

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